通常、成人にはグセルクマブ（遺伝子組換え）として、１回１００ｍｇを初回、４週後、以降８週間隔で皮下投与する。

（用法及び用量に関連する注意）

７．１．　〈効能共通〉本剤と他の生物製剤の併用について安全性及び有効性は確立していないので併用を避けること。

７．２．　〈尋常性乾癬、関節症性乾癬、膿疱性乾癬、乾癬性紅皮症〉本剤の治療反応は、通常投与開始から１６週以内に得られるため、１６週以内に治療反応が得られない場合は、本剤の治療計画の継続を慎重に再考すること。

７．３．　〈掌蹠膿疱症〉本剤の治療反応は、通常投与開始から２４週以内に得られるため、２４週以内に治療反応が得られない場合は、本剤の治療計画の継続を慎重に再考すること。

既存治療で効果不十分な次記疾患：尋常性乾癬、関節症性乾癬、膿疱性乾癬、乾癬性紅皮症、掌蹠膿疱症。

（効能又は効果に関連する注意）

５．１．　〈尋常性乾癬、関節症性乾癬、膿疱性乾癬、乾癬性紅皮症〉次のいずれかを満たす尋常性乾癬、関節症性乾癬、膿疱性乾癬又は乾癬性紅皮症患者に投与すること［１）光線療法を含む既存の全身療法（生物製剤を除く）で十分な効果が得られず皮疹が体表面積の１０％以上に及ぶ患者、２）難治性の皮疹、関節症状又は膿疱を有する患者］。

５．２．　〈掌蹠膿疱症〉中等症から重症の膿疱・小水疱病変を有する患者に投与すること。

次の副作用があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与を中止するなど適切な処置を行うこと。

１１．１．　重大な副作用

１１．１．１．　重篤な感染症（頻度不明）：ウイルス、細菌、真菌等による重篤な感染症があらわれることがある（重篤な感染症が発症した場合には、感染症が消失するまで本剤を投与しないこと）〔１．１、１．２、２．１、８．１、９．１．１参照〕。

１１．１．２．　重篤な過敏症（頻度不明）：アナフィラキシー（血管浮腫、蕁麻疹、発疹等）等の重篤な過敏症があらわれることがある。

１１．２．　その他の副作用

１）．　感染症及び寄生虫症：（５％未満）気道感染、白癬感染、（頻度不明）胃腸炎、単純ヘルペス。

２）．　神経系障害：（頻度不明）頭痛。

３）．　胃腸障害：（頻度不明）下痢。

４）．　筋骨格系及び結合組織障害：（５％未満）関節痛。

５）．　全身障害及び投与局所様態：（５％以上）注射部位反応。

６）．　臨床検査：（頻度不明）好中球数減少、トランスアミナーゼ上昇。

１．１．　〈効能共通〉本剤は結核等の感染症を含む緊急時に十分に対応できる医療施設において、本剤についての十分な知識と適応疾患の治療に十分な知識・経験をもつ医師のもとで、本剤による治療の有益性が危険性を上回ると判断される患者のみに使用すること。本剤は感染症のリスクを増大させる可能性があり、また結核の既往歴を有する患者では結核活動化させる可能性がある。また、本剤との関連性は明らかではないが、悪性腫瘍の発現が報告されている。治療開始に先立ち、本剤が疾病を完治させる薬剤でないことも含め、本剤の有効性及び危険性を患者に十分説明し、患者が理解したことを確認した上で治療を開始すること〔２．１、２．２、８．１、８．２、８．５、９．１．１、９．１．２、１１．１．１、１５．１．３参照〕。

１．２．　〈効能共通〉重篤な感染症

ウイルス、細菌及び真菌等による重篤な感染症が報告されているため、十分な観察を行うなど感染症の発症に注意し、本剤投与後に感染の徴候又は症状があらわれた場合には、直ちに担当医に連絡するよう患者を指導すること〔２．１、８．１、９．１．１、１１．１．１参照〕。

１．３．　〈尋常性乾癬、関節症性乾癬、膿疱性乾癬、乾癬性紅皮症〉本剤の治療を開始する前に、光線療法を含む既存の全身療法（生物製剤を除く）の適用を十分に勘案すること。

１．４．　〈掌蹠膿疱症〉本剤の治療を開始する前に、光線療法を含む既存の療法の適用を十分に勘案すること。

２．１．　重篤な感染症の患者［症状を悪化させるおそれがある］〔１．１、１．２、８．１、１１．１．１参照〕。

２．２．　活動性結核の患者［症状を悪化させるおそれがある］〔１．１、８．２参照〕。

２．３．　本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者。

８．１．　本剤は感染のリスクを増大させる可能性がある。そのため本剤の投与に際しては、十分な観察を行い、感染症の発症や感染症増悪に注意すること。感染症の徴候又は症状があらわれた場合には、速やかに担当医に連絡するよう患者を指導すること〔１．１、１．２、２．１、９．１．１、１１．１．１参照〕。

８．２．　本剤投与に先立って結核に関する十分な問診及び胸部Ｘ線検査に加え、インターフェロン−γ遊離試験又はツベルクリン反応検査を行い、適宜胸部ＣＴ検査等を行うことにより、結核感染の有無を確認すること。また、本剤投与中も、胸部Ｘ線検査等の適切な検査を定期的に行うなど結核症の発現には十分に注意し、結核を疑う症状（持続する咳、体重減少、発熱等）が発現した場合には速やかに担当医に連絡するよう患者に指導すること。なお、結核の活動性が確認された場合は結核の治療を優先し、本剤を投与しないこと〔１．１、２．２、９．１．２参照〕。

８．３．　本剤投与中は、生ワクチン接種による感染症発現のリスクを否定できないため、生ワクチン接種は行わないこと。

８．４．　他の生物製剤から変更する場合は、感染症の徴候について患者の状態を十分に観察すること。

８．５．　臨床試験において皮膚悪性腫瘍及び皮膚以外の悪性腫瘍の発現が報告されている。本剤との因果関係は明確ではないが、悪性腫瘍の発現には注意すること〔１．１、１５．１．３参照〕。

（特定の背景を有する患者に関する注意）

（合併症・既往歴等のある患者）

９．１．１．　感染症＜重篤な感染症を除く＞の患者又は感染症が疑われる患者：感染症が悪化するおそれがある〔１．１、１．２、８．１、１１．１．１参照〕。

９．１．２．　結核の既往歴を有する患者又は結核感染が疑われる患者。

（１）．　結核の既往歴を有する患者では、結核を活動化させるおそれがある〔１．１、８．２参照〕。

（２）．　結核の既往歴を有する場合又は結核感染が疑われる場合には、結核の診療経験がある医師に相談すること。次記のいずれかの患者には、原則として抗結核薬を投与した上で、本剤を投与すること〔１．１、８．２参照〕［１）胸部画像検査で陳旧性結核に合致するか推定される陰影を有する患者、２）結核の治療歴（肺外結核を含む）を有する患者、３）インターフェロン−γ遊離試験やツベルクリン反応検査等の検査により、結核既感染が強く疑われる患者、４）結核患者との濃厚接触歴を有する患者］。

感染症等の副作用の発現に留意し、十分な観察を行うこと（一般に生理機能が低下している）。

（妊婦）

妊婦又は妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与すること（本剤はカニクイザルにおいて胎仔への移行が報告されているが、胚・胎仔毒性及び催奇形性は認められていない）。

（授乳婦）

治療上の有益性及び母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続又は中止を検討すること（本剤のヒトにおける乳汁中への移行は不明である）。

小児等を対象とした臨床試験は実施していない。

（適用上の注意）

１４．１．　薬剤投与前の注意

１４．１．１．　投与前に冷蔵庫から取り出し室温に戻しておくことが望ましい。

１４．２．　薬剤投与時の注意

１４．２．１．　皮膚が敏感な部位、傷・発赤・硬結がある部位、病変部位には注射しないこと。

１４．２．２．　投与は、上腕部、腹部又は大腿部を選ぶこと。同一箇所へ繰り返し注射することは避けること。

１４．２．３．　本剤は１回使用の製剤であり、再使用しないこと。

（取扱い上の注意）

２０．１．　激しく振盪しないこと。

２０．２．　本剤は遮光保存する必要があるため、使用直前に外箱から取り出すこと。

２０．３．　凍結しないこと。

１５．１．　臨床使用に基づく情報

１５．１．１．　局面型皮疹を有する乾癬患者における国内第３相臨床試験（ＣＮＴＯ１９５９ＰＳＯ３００４）では、本剤を投与した１８０例中１３例（７．２％）が５２週までに抗グセルクマブ抗体陽性となり、その中で１例（１／１８０例、０．６％）に中和抗体が認められた。膿疱性乾癬患者又は乾癬性紅皮症患者における国内第３相臨床試験（ＣＮＴＯ１９５９ＰＳＯ３００５）では本剤を投与した２１例中に抗グセルクマブ抗体陽性は認められなかった。また、掌蹠膿疱症患者における国内第３相臨床試験（ＣＮＴＯ１９５９ＰＰＰ３００１）では、本剤を投与した１５６例中４例（２．６％）が５２週までに抗グセルクマブ抗体陽性となった。この症例に中和抗体は認められなかった。

局面型皮疹を有する乾癬患者における海外臨床試験では、１７３４例中１０４例（６．０％）が抗グセルクマブ抗体陽性となり、その中で７例（７／１７３４例、０．４％）に中和抗体が認められた。

１５．１．２．　免疫抑制剤又は光線療法と併用した場合の安全性及び有効性は確立していない。

１５．１．３．　乾癬患者を対象とした国内二重盲検比較試験の結果、本剤投与群１８０例（１６１人年）において、悪性腫瘍＜非黒色腫皮膚癌を除く＞の発現率は、０．６２／１００人年（１／１８０例）であった。非黒色腫皮膚癌の発現は認められなかった。

乾癬患者を対象とした海外臨床試験の４８週までの併合解析の結果（本剤投与例数１３６７例、１０１９人年）において、悪性腫瘍＜非黒色腫皮膚癌を除く＞の発現率は、０．２９／１００人年（３／１３６７例）であり、併合解析での悪性腫瘍（非黒色腫皮膚癌を除く）の発現率は、一般人口で予測される発現率と同様であった［標準化発生比：０．６８（９５％信頼区間：０．１４，２．００）］、非黒色腫皮膚癌の発現率は、０．５９／１００人年（６／１３６７例）であった。

掌蹠膿疱症患者を対象とした国内臨床試験の５２週までの結果（本剤投与例数１５７例、１３５人年）において、悪性腫瘍＜非黒色腫皮膚癌を除く＞の発現率は、０．７４／１００人年（１／１５７例）であった。非黒色腫皮膚癌の発現は、認められなかった〔１．１、８．５参照〕。

（保管上の注意）

２〜８℃で保存すること。